「結婚相談所の資料を請求したあと、電話勧誘がしつこいんです…」こんな話を聞いたことはないでしょうか？
昼夜問わず頻繁に鳴り響く営業電話。
断っても断ってもかかってくるし、なんなら違う結婚相談所からも、勧誘されている…。
資料請求したいのに、勧誘電話が怖くて…という人もいるでしょう。
では、結婚相談所からのしつこい勧誘電話、どう断れば諦めてくれるのでしょうか？
実はたった一言で、勧誘を打ち切ることができるんです！
結婚相談所からのしつこい勧誘電話は「結婚しました」で断ろう
一度資料を請求しただけなのに！無料説明会に参加しただけなのに！断っても断っても勧誘電話がかかってくる…。
そんなときは、「結婚しました」の一言で、断ってしまいましょう。
「ええ！？それだけで諦めてくれるの！？！？」とびっくりされるかもしれませんが、大抵、諦めてくれます。
嘘でもいいんです。結婚した人に結婚相談所は必要ありませんし、結婚相談所側も、そこまで調べられません。
それでもしつこく勧誘される場合は『国民生活センター』に相談しよう
「結婚しました」といえば、大抵の相談所が諦めてくれるはずですが…まぁしつこく電話をかけてくるってことは常識がないってこと。
それだけでも諦めてくれないのなら、
「お断りの意志が伝わらないようですし、このまま勧誘が続くようであれば、国民生活センターに相談します」
と、言ってください。
ここまで言われて、まだまだ電話をしてきたり、嫌がらせをしたりするなら、ルールや法律を守らない結婚相談所と思っていただいてOK。
消費者のみんなが相談しやすいように全国に国民生活センターが設置されています。
もちろん、相談は無料です。
結婚相談所は「特定商取引法」の対象！しつこい勧誘は禁止されています
そもそも、結婚相談所は「特定商取引法」の対象になっているので、しつこい勧誘自体、禁止されています。
この特定商取引法は、悪徳な運営会社と消費者の間でトラブルが起きないよう、消費者の利益を守るためのもの。
ちなみに、結婚相談所ではしつこい電話勧誘を禁止するとともに、
- 説明内容に嘘がある。利益のために説明しなかった事項がある。などを禁止する
- クーリングオフは認めること
- 契約時は書面を交付し、重要事項も伝えること
- 誇張広告・虚偽の広告を禁止する
などなど、さまざまな法律の中で営業しています。
断っても、断っても、しつこく勧誘したり、脅迫に近い言葉を浴びせたりすると、特定商取引法に違反となり、業務改善命令や厳しい罰則。また業務停止命令などが下されるのです。
「特定商取引法違反」という言葉を出せば引き下がるはずですよ！
でもしっかりと事前に契約書はチェックして、分からないところは確認しましょう！
無料資料請求・説明会に参加するのはキケンなの？
「しつこい勧誘をされるなら、資料請求も説明会も行かない方がいいんじゃ…」という方も多いでしょう。
しかし、しつこい勧誘をしてくるのは、ごく一部の結婚相談所のみ。
昔は特定商取引法に指定されていなかったので、勧誘しまくりなイメージも強かった結婚相談所ですが…、特定商取引法の対象となった今、こんな手段で会員を増やそうと思っている相談所は、悪徳なところくらいしかありません。
逆に勧誘が怖いから…といって、資料をもらわない・説明会に参加しないまま、結婚相談所に入会するのもリスキー。
仲介人やスタッフの雰囲気・システムを理解するためには、資料請求や説明会への参加も重要なのです。
まとめ
しつこく勧誘されたわけではないけれど、断るのが苦手で押しに弱い…という方は、
- 友達や家族と一緒に説明会に参加する
- 「一度、持ち帰って検討します」と言う
- 匿名で質問できるお問い合わせフォームなどを活用する
こういった方法で情報を収集してみては？
たしかに何かをお断りするのって、すごく申し訳ないんですよね。
けれど、婚活を通し結婚を望むのであれば意思表示も欠かせないポイントです。
強い意志と断る勇気を持ちながら、婚活への第一歩を踏み出してみましょう。
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